最近中国四川大地震や岩手・宮城内陸地震など大きな地震が頻発し、耐震対策の重要さを再認識させられる。
国交省の調査によれば、耐震強度が不足している住宅は全国で約1150万戸にものぼっているという。
まず、自分自身で自宅の耐震チェックをした上で、専門家に耐震診断をしてもらうのがベストなのだそうだ。
8つのチェックポイントをあげると、
1.近隣で地盤が下がっている家がないかどうかチェック。
2.近くに崖がないかどうか、ある場合、大きな亀裂や陥落箇所がないかどうか
3.自宅の地盤をチェック。自宅の基礎コンクリートや外壁に大きな亀裂はないかどうか。
4.基礎チェック。強度が劣る基礎になっていないかどうか。玉石、切り石ブロック、逆T字型コンクリートなど。
5.屋根の荷重が重いと要注意。
6.内外の壁にひび割れがないかどうか。
7.土台チェック。基礎の上の木部がシロアリなどの被害にあっていないかどうか。
8.筋交チェック。壁にきちんと筋交いがはいっているかどうか。また、筋交いをこていする補強金属がつけられているかどうか。
建物の耐震基準は1981年の建築基準法の改正で格段に厳しくなったが、それ以前に建てられたものは、基礎、土台、ホールタウン金物の取り付けなどがないものがほとんどなので、注意が必要なのだそうだ。
専門家による耐震診断は、一軒あたり25000円〜50000円ほどかかり、その後の工事費用もかなり高額になる。
各自治体では、助成制度などがあって、耐震診断などは無料で受けられる制度があるのだが、あまり活用されていないらしい。
マンションなどに入居するばあい、参考にすべきは、IS値という構造耐震指標で、IS値が高いほど耐震性が高く、0.3未満の場合では、震度六強程度の地震で、倒壊や崩壊の危険があるとされている。
古い賃貸マンションなどでは、耐震診断すら行われていない場合があるそうだ。
地震国日本に住んでる限り、危険と隣り合わせの生活になるわけで、きちんとしておきたいものだ。古いマンションなどの場合でも、コンクリート内部の鉄筋の状態など最近では超音波などを使った
非破壊検査の技術も発達しているので、持ち主は定期的に調べてもらった方がいいかも知れませんね。